住宅についてのページです。
住宅について新着順に記事を並べています。
輸入住宅のデメリット
輸入住宅には、多くのメリットがある反面、いくつかのデメリットも併せ持っています。
輸入住宅はスウェーデンなど寒冷地の設計思想が取り入れられているため、機密性や断熱性に優れるというメリットがあるわけですが、そのまま「換気設備の費用がかかる」というデメリットにつながります。
このような住宅では余計な湿気を発生させないよう気を配る必要があり（例えば浴室のドアを開放したままにしないなど）、日本の住宅で一般的に使用されている開放型の石油ストーブなども、空気を汚してしまうため避けた方がよいとされています。
家人がメンテナンスを行なうのが一般的であるため、「多少の不具合は問題ない」という考え方があり、それゆえ品質管理が杜撰になりがちです。
施工においては、輸入住宅であるため、業者に知識が不足していると、施工に手間取ってしまったり、業者と間にトラブルが起こりやすいということもあげられます。
輸入住宅とは
輸入住宅とは、海外の設計思想に基づいた住宅であり、その国の工法を採用し、建築資材の多くもその国から輸入して住宅のことです。
ただし、間取りやデザインなどは、ほとんどの場合、日本の事情や生活に合わせてアレンジされており、海外の住宅そのものではありません。
輸入住宅も多く存在しています。
輸入住宅は、外観・デザインに優れているものが多く、また自然環境の厳しい北米や北欧の設計思想が取り入れられているため、気密性、断熱性、遮音性、耐震性、耐久性、耐火性に優れてといわれています。
木材を使っている輸入住宅の特徴です。
建築部材の輸入先は北米（カナダ・アメリカ）が多く、スウェーデンやフィンランドなどがそれに続いています。
住宅ローン控除を利用するための条件
住宅ローン控除を利用するためには、いくつかの条件があります。
主なものとしては「ローンの対象が、住宅とその敷地に対するものであること」「控除を受ける年の所得が３０００万円以下であること」などがあります。これらに新築住宅の場合「床面積が５０平方メートル以上であること」、「居住用と居住用以外の部分があるときは、床面積の半分以上が居住用であること」、「工事完了または取得の日から６ヶ月以内に、自己の居住の用に供すること」などが主な条件としてあげられています。
中古住宅の場合、住宅ローン控除の適用条件は新築の場合とだぶるものが多くありますが、それらに加え「築２０年以内（耐火建築物の場合は築２５年以内）の住宅であること」といった条件が加わります。
増改築の場合、住宅ローン控除の主な適用条件としては「工事費用が１００万円を超えるものであること」、「増改築等を行なった後の住宅の床面積が５０平方メートル以上であること」などがあります。
住宅ローン控除とは
住宅ローン控除とは、正式名称を「住宅借入金等特別控除」といい、住宅ローンの残高の一定割合が所得税額から控除されるという減税制度のことをいいます。
平たく言うならば、「住宅ローンを利用している人に、給与から差し引かれた税金の一部を戻してくれる」というありがたい制度です。
この住宅ローン控除は、住居の取得だけでは住宅とともに取得される敷地についても適用されます。
また、増改築の場合も適用の対象となります。
この住宅ローン控除を受けるためには、入居した年に確定申告が必要となりますが、入居の翌年以降は、給与所得者の場合は、年末調整で控除が可能になります。
平成１６年度の税制改正で、住宅ローン控除制度は規模を段階的に縮小していくことが決定されました。
中古住宅選びのポイント
中古住宅は、新築よりも比較的割安に購入できるという大きなメリットがあります。
では、中古住宅を選ぶ時にはどのような点に注意したらよいのでしょうか。
まず、中古なのでキズはつきもの。
どの部分が傷んでいるのかを確認します。傷みが目立つ建物の場合は、改修費用が考慮しておかなければなりません。隣地との境界はどこか、電気の容量契約は何アンペアか、ガスの種類、汚水処理の方法等についても、一通り確認しておきましょう。
権利関係については、特に念入りにチェックしておく必要があります。
例えば抵当権が設定されているかどうか登記簿謄・抄本を見ればわかります。登記が物件には、基本的に手を出さない方が無難です。それから、仲介業者には、前の持ち主がなぜこの住宅を手放したのかを聞いておきましょう。
住宅選びのポイント
住宅選びのポイントは、立地・デザイン・価格・設備・間取り等あります。
確認から始めましょう。
必要なものが近くにあるか、逆にあってほしくないものが近くにないか。子供がいたら、学校が近くに方が便利です。
工場やゴミ焼却場、車の通りの多い幹線道路などが近くにあると、健康を害することになりかねません。
住宅選びのポイントとしてチェックしたいのは、地盤。
地盤の確認のためには、建売住宅の場合、「地盤調査報告書」を建築業者に提出してもらうようにします。業者がこれを提出してこなかった場合、その物件には手を出さない方が無難です。
住宅そのものに関しては、家族構成やライフスタイルに合わせて、どんな建物・間取りがよいかよく検討し、自分たちに適したものを選ぶことが大切です。
悪徳住宅リフォーム業者に注意
住宅リフォームで気をつけなければならないこと、悪質な住宅リフォーム業者にだまされないようにするということです。
２００５年には、老人が悪徳リフォーム業者から不必要な工事を発注させられたというショッキングな事件も世間を驚かせました。
近年では、アスベストを口実にした悪質なリフォームの勧誘も行なわれているといいます。
建築構造を考える必要がなく、また金額が５００万円未満の場合は建設業許可なしで行なうことができるとされています。
極端な話をすれば「素人でもできる工事」なのです。
そのため、訪問販売などで、半ば強引に高額かつ不必要な工事契約を行なうという悪徳業者が後を絶ちません。
このような業者に対抗する方法として、まずあげられるものが“クーリングオフ”。
訪問販売で住宅リフォームの契約を行なった場合、８日以内であれば、たとえ工事開始後でもクーリングオフが可能です。消費者へのアドバイスとして「（住宅リフォーム工事は）訪問販売では、できるだけ契約しないこと」「業者の説明を鵜呑みにしないこと」との発表を行なっています。
住宅リフォームとは
住宅リフォームとは、主に現在居住している住宅の増改築や改装・修繕などを指す言葉です。
住宅リフォームの具体例としては、子供部屋の増築、外壁の張り替え、住宅設備の交換（トイレを水洗にする、キッチンや浴室を作り替えるなど）、耐震補強、省エネ化（断熱材を入れるなど）、バリアフリー対応化、雨漏りの補修などがあります。
住宅でも、住宅リフォーム工事によって、外見も中身も魅力的に作り替えることができます。
住宅リフォームのメリットとしては、すべてをゼロから作り上げる新築と今住んでいる住宅を活かすことができるので、コストが大幅に安くてすむということがあげられます。
愛着の家を壊さなくてすむというのも、メリットの一つです。
欠陥住宅を避けるためには
欠陥住宅の問題が騒がれるようになって久しく経ちますが、昨今の不景気の影響も材料費・工賃等を安くおさえるための“手抜き工事”が横行し、欠陥住宅は増加し続けているといいます。
では、欠陥住宅に当たってしまわないようにするには、どうしたらよいのでしょうか。
これから新築する住宅が欠陥住宅にならないようにするためには、建設業者と無関係な建築士に施工管理を依頼する――というのが間違いのない方法です。
ビル建設などの場合は、施工と監理をそれぞれ別会社が行ないます。
それによって、建設業者は手抜き工事ができなくなる――という仕組みになっています。住宅建設の場合、普通は施工と監理を同じ会社が行なうため、手抜き工事による欠陥住宅が造られやすくなるのです。
建設業者と関係のない建築士に施工管理をしてもらうのがベストであるといえます。
この方法には多額の費用がかかってしまうという欠点があります。交付されている住宅を選ぶようにするというのも、欠陥住宅を避ける一つの手段です。
住宅性能評価書は、国が定めた欠陥住宅を避けるための制度です。欠陥住宅に当たるのを防げるというものではありませんが、あった方が欠陥住宅に当たる率を低くしてくれることは確かです。
欠陥住宅とは
欠陥住宅とは、本来住宅として当然有していなければならない機能や、安全性を欠いた住宅のことです。
具体的には、構造上の安全性や耐火・防火上の安全性について建築基準法の内容を満たしていなかったり、あるいは雨漏がする、ドアや窓が閉まらない、床や外壁が傾いている――といった住宅があげられます。
“シックハウス症候群”を引き起こすような化学物質が多く使われている住宅も、広い意味で欠陥住宅といえるでしょう。
住宅の価格は数千万円から数億円であり、人生最大の買い物ともいわれます。
その住宅が欠陥住宅であった時の被害は計り知れません。そのような場合は精神的ショックからノイローゼになったりするケースも少なくないといいます。
住宅を購入する際には、欠陥住宅に当たってしまわないよう、細心の注意を払わなければなりません。
住宅ローンの返済
住宅ローンの返済方法には、大きく分けて“元利均等返済”と“元金均等返済”の２種類があります。
元利均等返済とは、返済方法であり、住宅ローンで採用されています。
元利均等返済は、毎月の返済金額が一定であるため非常にわかりやすいのですが、ローンの返済当初は返済額の多くが利息の返済に充てられてしまい、元金が減るペースが遅いというデメリットがあります。
一方の元金均等返済とは、返済回数に元金をまず分割し、それに利息を上乗せして返済していく方法です。
この返済方法は、毎月の返済額が変わるのでわかりにくく、また返済当初の返済額が相当に大きくなるというデメリットがありますが、総返済額は元利均等返済よりも少なくてすむという大きなメリットがあります。
この元金均等返済の方法を選択できるローンはあまり多くありません。
住宅ローンとは
住宅ローンとは、建て売り住宅や取得、住宅の建設、あるいは住宅の改築などを目的として、銀行や住宅金融会社などが行う長期の資金貸付のことです。
住宅ローンは公的融資と民間融資に大別できます。
公的融資には住宅金融公庫の融資、年金住宅融資、財形住宅融資、それに自治体が扱う自治体融資といったものがあります。
民間融資は住宅ローンで、これは提携ローンと非提携ローンの大きく二つに分けられます。
提携ローンとは金融機関と勤務先、もしくは金融機関と不動産会社が提携する住宅ローンのことで、非提携ローンはそれ以外の住宅ローンです。
住宅ローンは借入額が大きいため、利用には一定の条件を満たしていることが必要となります。
